サブプライム後の新資産運用 10年後に幸せになる新金融リテラシーの実践 [book]
サブプライム後の新資産運用 10年後に幸せになる新金融リテラシーの実践 / 中原 圭介 (著)
これまで有効な投資戦略と考えられてきた「国際分散投資による長期資産運用」を、「国際分散投資」と「長期資産運用」の 2 つの視点から分析し、その弱点を指摘しています。
著者は、これまでのインデックスファンドをドルコスト平均法で盲目的に買っていく投資を薦めていません。
そして、それに替わる投資戦略が述べられています。
インデックスファンドに投資することには変わりないのですが、相場を予測し、景気拡大期で買い、景気後退期では株は手早く売ってしまうのです。
相場を予測できれば苦労はないのですが、その指針についても簡単な説明があります。
その方法が有効かどうかはしばらく検証してみようかと思いました。
以下、読書メモ。
p.37
例えば、2007年からはほぼすべての商品価格が高騰し、「世界同時商品高」といわれるような現象が起こっています (39ページの図11参照)。かつてとは違い、株式も債券も商品も、その金融商品ごとに同じ方向に動くリスクを抱えてしまっています。
p.51
まず、1つ目の誤りは、景気拡大期から景気後退期に入ったとき、または金融商品がバブル的な動きにあるときも運用を続けてしまうことです。
p.51
2つ目の誤りは、景気拡大期から景気後退期に入るとき、あるいは金融資産がバブル的な動きにあるときに運用を開始してしまうことです。
p.85
先行指標として、アメリカの原油先物相場 (WTI 原油先物相場) の動向を把握しておけば十分だからです。
p.90
アメリカ経済=世界経済と捉えて、ほぼ間違いないと考えています。アメリカ経済の長中期の景気を予測するうえでの注視しておきたい経済指標は、雇用統計と ISM 製造業景況指数の 2 つになります。
p.97
日本の経済を予測するうえで、注視しておきたい経済指標は、日銀短観の 1 つだけで十分です。
p.98
調査項目の中で最も重視されるのが、大企業製造業の「業況判断指数」(略して「DI」と呼ばれることが多い) です。
p.202
1989年 (D点) に買って長期投資を信じて実践していたとすると、この 20年近くで株価がその半値にも戻っていないという事実は隠しようがありません。
データは切り取る期間によって、事実を覆い隠すことができますので、個人投資家側も注意する必要があります。
長期投資が必ず正しいわけではありません。景気が良いときに高値で買ってしまうと、取り返しがつかないことになってしまいます。
p.207
全体の相場がどう動くのかを予測して、日経平均株価や TOPIX に連動する ETF を売買すれば良いのです。
p.209
日本株式を押さえるポイントは 2つだけになります。
この 2つとは、日銀短観と外国人の売買動向です。
p.219
外国人の売買の情報はどこから知るのかというと、東証のホームページ、または日経新聞で調べることができます。
「月間の投資主体別売買動向」として、毎月最初の木曜日に東証が発表し、翌日の金曜日に日本経済新聞でも掲載さています (220ページ図59参照)。
また、これとは別に、「週間の投資主体別売買動向」もあります (図59参照)。
毎週発表されるので、月間が発表される前に外国人の動向を予め判断することにも利用できます。月間と同じ形式で、毎週木曜日に東証が発表し、翌日の金曜日に日本経済新聞でも掲載されています。
